宝塚大学について

社会連携の取り組み

社会連携事業の取り組み方について

芸術系大学の特色を活かしたクリエイティブな産官学連携事業

社会に貢献し得る人材の育成を目指して
実社会で求められる能力　ー　社会人基礎能力

近年、社会や職場等で求められる能力として、基礎学力や専門知識・技術に加え、コミュニケーション力や積極性、実行力、企画力などといった"社会人基礎力"が重要であると指摘されています。またそれらは近年の若者に足りなくなってきている、とされる能力でもあります。
社会人基礎力は「職場や地域社会の中で多様な人々とともに仕事をするうえで必要な基礎的な能力」と定義されているもので、大学の講義・演習の中で身に付く基礎学力や専門知識・技術とは違い、"具体的な行動の中で初めて身に付き鍛えられるもの"です。その行動とは、学業やサークル・部活動、アルバイト、友人や先輩・後輩との付き合い、資格取得、ボランティア活動など、あらゆる活動で培うことができます。さらに言うなら「社会人基礎力を身に付けたい！」という意識を持って日々行動することが大切です。

社会人基礎力を構成する3つの能力－12の力

宝塚大学では、この社会人基礎力を培う場として、産官学連携事業に積極的に取り組んでいます。企業や地域が求めるものを、大学で培った「感性」と「技術」を活かして制作し、そしてそのプレゼンテーションまで行うこと。インターンシップなど、学生の専攻分野に関連する企業で実際に働くこと。また、企業や地域からの依頼だけでなく、企業や地域が求めるもの、社会のニーズを察知し、学生自ら積極的に共同事業プロジェクトを企画・提案すること。こうした実社会に向けた活動・取り組みの行程の中で、実行力や進んで活動に取り組む姿勢（主体性）、新しいアイデアを生み出す力（創造力）、グループで活動を行う場合は周囲の協力・サポートを活用したり（働きかけ力）、自分の意見を主張するだけでなく、相手の意見を尊重し理解する力（発信力・傾聴力・柔軟性）、グループ内での決め事や企業との約束を守るという社会のルールを守る力（規律性）といった"社会人基礎力"が自然と身に付いていきます。 産官学連携事業の活動を積極的に行うことで、企業や地域、大学の活性化だけでなく、学生自身のスキルアップに大きく役立つ経験となるのです。

産官学連携事業の実態
宝塚大学 × 企業・地域

近年、本学学生の芸術力の評価が高まってきており、商品企画やパッケージデザイン、ポスターデザイン、ロゴマークデザインなど、企業を含む様々な学外団体からクリエイティブな連携事業の依頼があります。地域との連携も強く、地元・川西市のイメージキャラクターを使ったウェブデザインや、能勢電鉄の発着メロディの編曲、イベント協力など多くの連携事業を行っており、2010年には尼崎商工会議所と包括連携協定を締結し、同会議所の会員企業との間で、インターンシップや広報資料のデザインやイベント企画実施協力等で地域貢献しています。

「産ー学連携」
・インターンシップを含めた、大学ー企業による共同事業の展開
・芸術系大学の特色を活かした、芸術・デザイン力を主とした事業協力


「官ー学連携」
・地域・まちづくりの活性化を目的としたプロジェクトの提案や実行
・生涯学習の一環としての公開講座等の開講


「学ー学連携」
・他大学との共同イベント企画・協力
・小学校・中学校・高校に対してワークショップや出張授業の実施


事業受託までの流れ

実際に宝塚大学との連携協力を必要とされている団体は、以下の手順で事業依頼を行います。

企業のご担当社から連絡
電話・Eメール等で企業ご担当者が依頼事業内容を事務局にご連絡・ご相談ください
内容検討
一度大学にご来訪いただき、担当職員または教員が面談いたします。必要事項を記入いただき、後日事務局に返送してください。
大学との契約／担当教員紹介
事務局で面談及び依頼書の内容を検討し、事業承諾の可否、担当教員・学生を検討し、企業ご担当者宛に承認通知をお送りいたします。
後日、日程を調整のうえ、担当教員（及び学生）と事業内容の詳細、事業期間、予算等を打ち合わせ、契約の締結を行います。
事業開始
連携・共同事業活動の開始。関連分野を専攻する教員・学生で取り組みます。事業によっては、複数のグループに分かれて制作・活動します。
活動完了後、企業ご担当者宛にご連絡いたします。
活動成果／事業報告
企業のニーズに合わせ、単数あるいは複数の作品を提示し、場合によっては学生自ら企業に対してプレゼンテーションを行います。
提示した作品の評価・選抜を行い、事業報告書を提出していただきます。
事業報告書をもとに、学内でも次回の連携事業に向け、検証を行います。

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連携事例紹介

宝塚大学と企業・行政・地域・他大学等で取り組んでいる産官学連携事業の事例をご紹介します。このほかにも、多くの産官学連携事業に取り組んでいます。